風があまり吹かなかったからかな？
まるで雪が積っているように見えるのはガマの綿毛
あまり嬉しくない予報が……
〝花粉飛散させるスギ雄花 近畿で5倍も 専門家「早めの対策を」〟（NHK 1月25日）
記事の中の【聴覚障害がある子の逸失利益 判決のポイント】を読んでほしいです。
昨日のNHK映像ファイル あの人に会いたい「米内山明宏(日本ろう者劇団初代代表)」
“ろう”だからできないという考えは捨て
自由に飛び立って
いろいろなことに挑戦して、打ち勝ってほしい
法律の壁もありますが、それで諦めるのではなく
壁を乗り越え、打ち破って新しい世界を作ってほしいですね
応援しますよ。
「篠原ともえさんとお悩みに答えます」
大きな決断をするときに大事にしていること優先していることは何かという質問を
東京・渋谷に観光に来ていた外国人の方にきくと
イタリア出身のクラウディオさんとラウラさんのアドバイスは
「Attention！だよね」「そうそうAttention！」
（Attentionとは「気にかけること」）
「周りを気にかけることも大事だけど
自分自身の心や体にも注意を向けることが大事
自分をリスペクトして自分にAttentionすることだよ」
ワクチンによるウイルスの制圧
ワクチンは、ウイルスに感染した際と同様の獲得免疫の状態を人為的に作るものである。
後述するように、感染して発病した人を治療できる抗ウイルス剤は非常に限られており、しかも体内のウイルスを抗ウイルス剤だけで排除することはできない。
ワクチンによる予防がウルス感染に対する有効な手段である。
ワクチンによるウイルス感染の予防は、ウイルスの存在が明らかになる以前に、ジェンナーによる種痘、パスツールによる狂犬病ワクチンの開発で始まった。
その後、多くのウイルス感染がワクチンによって予防されるようになった。
（『新版 ウイルスと人間』山内一也 岩波科学ライブラリー 2020年）
第一段階の制圧は、ワクチン接種により、ウイルス感染の発生頻度や激しさを無害なレベルにまで減少させることができた状態をいう。
たとえば日本での麻疹はこれに相当する。
かつてはすべての人がかかる麻疹であったが、日本では1960年代半ばから麻疹ワクチンの接種が始まり、1981年から全国の3000ヵ所の病院で発生状況を調べている。
その結果では、1984年に12万人の患者が発生していた。
2003年頃には、ワクチン接種率が70％を下回っていたため、まだ約7、8万人の患者が発生していたが、2007年に麻疹に関する予防指針が策定されてワクチン接種が促進された結果、2014年には413人に激減した。
麻疹ウイルスは、遺伝型から国内に土着したウイルスと海外から持ち込まれるウイルスを区別できる。
日本での麻疹は、2010年を最後に国内に土着したウイルスは検出されなくなり、2015年にWHOにより排除が確認された。
しかし、国外から旅行者が持ち込む輸入感染が続いているため、ワクチン接種を中止することはできない。
たとえば、2016年には100人を超える発生が起きたが、分離されたウイルスは日本土着のウイルスではなかったため、輸入麻疹と判断された。
アメリカでは2000年に排除が確認されたが、反ワクチン運動や麻疹に関する誤解が原因で、2019年にはニューヨークを皮切りに、24州で880人の患者が発生していて、逆戻りが懸念されている。
これが達成されたのは天然痘とウシの牛疫だけである。
現在、WHOは天然痘根絶に次ぐ目標として、麻疹とポリオの根絶に向けて予防接種拡大計画を進めている。
ポリオには三つの型があり、二型ウイルスは2015年9月、三型ウイルスは2019年10月に、それぞれ根絶が宣言された。
しかし、一型ウイルスはパキスタンとアフガニスタンでいまだに発生が続いている。
麻疹ではまだ、根絶への見通しは立っていない。
（『新版 ウイルスと人間』山内一也 岩波科学ライブラリー 2020年）
ワクチンの光と影
mRNAワクチンに象徴される技術革新によって、従来では考えられない速度で、新型コロナウイスルのワクチンが開発され、2020年末から実際に接種が始まりました。
2021年夏になると、日本でもワクチン接種が急速に進展し、感染拡大が抑えられるようになったのは上述の通りです。
ワクチン開発に成功した国とそうでない国、購入が容易な「持てる国」と「持たざる国」の格差が拡がりました。
中国は、従来からの技術によってワクチンを開発し、国民に接種するとともに、ワクチン外交を進め、パキスタンを皮切りに、2021年2月初めの段階で、アジア、アフリカ、中東のおよそ50か国に無償援助を行いました（読売新聞オンライン、2021年2月9日）。
（『感染症の歴史学』飯島渉 岩波新書 2024年）
国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所のワクチン・アジュバント研究センター長をつとめていた石井健（現在は東京大学医科学研究所教授）は、日本のメーカーである第一三共とmRNAワクチンの共同開発を行っていました。
2015年から17年のことです。
ところが、2018年度の研究資金の交付を厚生労働省が認めず、第一三共はAMED（国立研究開発法人日本医療研究会開発機構）から研究資金を獲得できたものの、石井は研究から撤退し、mRNAワクチンの開発研究は2018年に凍結されました。
こうした中で2023年夏になって、第一三共が開発した国産ワクチンが、厚生労働省の専門部会で承認されました。
はじめての国産ワクチンということになります。
mRNAワクチンで、こうした研究や治験が蓄積されることは今後のワクチン開発に寄与するとはいえ、2020年に流行した武漢株に対応するワクチンで、ウイルスが変異しているため追加接種には使用されませんでした（毎日新聞、2023年8月1日、朝刊）。
その後、第一三共は変異株に対応したmRNAワクチンを開発し、11月末の厚生労働省専門部会で承認されれば、12月初めから使用されますが、140万回にとどまる見込みです（朝日新聞、2023年11月18日、朝刊）。
国はワクチンの購入単価を公表していませんが（メーカーとの間に秘密保持契約があるため）、財務省が公表している購入予算額（約2兆4000億円）を契約総数（約9億回）で割ると、およそ2700円が1回分の単価と推測できます。
未知の感染症に対する新しいワクチンの安定的な供給は政府の役割だといえるでしょう。
しかし、その検証も必要です。
また、2023年2月末までに、有効期限が切れて約8000万回分のワクチン（契約数の9％、2100億円相当）が廃棄されました。
死亡例も少なくなく、ファイザー製ワクチンでは1668件（100万回あたり7件）、モデルナ製ワクチンでは184件（同2.4件）、アストラゼネカ製ワクチンでは1件（同8.5件）、武田/ノババックス製ワクチンでは1件（同5件）の計1854件にのぼりました。
これは、季節性インフルエンザの副反応疑い死の約100倍でした。
その一部は「予防接種健康被害救済制度」の対象になりましたが、認定までの手続が複雑で時間を要するため、その実態は十分にわかっていません（山岡淳一郎『ルポ 副反応疑い死―ワクチン政策と薬害を問いなおす』）。
2023年3月末、ワクチンの接種指針を改定し、高齢者や既往症のあるリスクの高い人を中心に、6から12か月ごとの定期接種を奨励するようになりました。
そうした中で、ワクチン接種を行ったことによって、多数が亡くなっているという批判もあります。
ワクチン開発、接種行政、副反応をはじめ、今こそワクチン政策全般への検証が必要です。
（『感染症の歴史学』飯島渉 岩波新書 2024年）
「トランプ2.0 医療の専門家から懸念？ 日本への影響は」（NHK 1月18日）
カレンダーを見ると通院の印が……
虫歯の治療で歯科への通院が増えてしまった(^_^;
これからもblogの更新を休むことが多くなります。
虫歯の治療で歯科への通院が増えてしまった(^_^;
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