今朝は、冷たい風が吹いていて寒いこと…
週間予報を見ると20日の彼岸の中日（春分の日）以降に気温が上がるみたい
「北海道の太平洋側を中心に荒れた天気続く 警戒を」（NHK)
浅草寺と増上寺では、春秋の彼岸の中日に山門が開かれ、楼上に登ることが許された。
浅草寺の山門（仁王門）に登った人々が本所・深川方面を眺めている。
眼下には隅田川が広がる（歌川広重「東都名所之内 浅草金龍山山門ひらき」神奈川県立歴史博物館）
春分の日を中日とし、前後三日ずつの計七日間の彼岸は、平安時代仏家からの申請で暦に載るようになった雑節の一つである。
仏教の行事だが、庶民の暮らしの中で、彼岸は暑さ寒さをはかる身近な節目になっていた。
ことに春の彼岸は、寒さから解放され、行楽気分で寺や墓に詣でたものである。
（『図説 浮世絵に見る日本の二十四節気』藤原千恵子編 河出書房新社 2010年）
で、九州大学のの昆虫研究が紹介されていましたが
「“失われた標本” なぜ日本に？ 昆虫学者100年の物語」（NHK 3月15日）
真理を探究する人たちには民族差別など無縁だということを確信しました。
〝｢関税でアメリカを再び豊かにする｣というトランプ大統領の政策が"愚策"といえる決定的理由〟（野口悠紀雄 東洋経済ONLINE 3月16日）
このまま関税が実施されると関税の負担がアメリカ国民だけでなく
私たちにものしかかり購買意欲が下がると思うのだけど…
大統領の側近は頭脳優秀な方が揃っているのでそのことは織り込み済みだと思う。
なお公約に掲げた減税策の財源を確保するためだという説もあるそうです。
輸入製品への依存
第8章の冒頭では、アメリカの優秀な地政学者たちさえも囚われてしまっている錯覚について言及した。
彼らは、自国は世界のあらゆる不幸から守られた安全な島だと思い違いしているのである。
そして彼らは、アメリカの基本的な特徴の一つである貿易収支の膨大な不均衡を忘れてしまっている。
アメリカ人たちは生産する以上にはるかに消費しているのだ。
（『西洋の敗北 日本と世界に何が起きるのか』エマニュエル・トッド 文藝春秋社 2024年）
アメリカは輸入という点滴で生きているのだが、それを賄っているのは輸出ではなくドルの発行だ。
アメリカは国債を発行することで貿易赤字を補填しているが、それが可能なのはドルが世界の基軸通貨だからにほかならない。
ドルは国際取引に使われるだけでなく（第5章で見たように）富裕層がタックス・ヘイヴン（租税回避地）に資産をため込むためにもよく使われる。
断定できないが、流通しているドルの三分の一程度は、このような目的で使われていると推定できる。
批判的検討をさらに続けよう。
こうした指標も、当初は科学的だったのが、グローバル化によって、デモストレーション、誘惑、隠蔽のための道具と化してしまったことを忘れてはならない。
GDPに占める（サービス業を除く）財の貿易赤字の割合だけを見ると、そこには安定した状態がある印象を受ける。
2000年は4.5％で、2022年は4.6％だった。
しかしこの割合は、貿易赤字の増加に比例する形で増加するGDPから得られる割合である。
このGDPは何も表していない。
アメリカの毎年のRDP(国内実質生産）の算定は避けるが、それは先ほどより精密さに欠ける計算をしなければならなくなるからだ。
それよりも簡単な方法がある。
貿易赤字の規模そのものを検討するのである。
総額で見ると、貿易赤字は、2000年から2022年にかけて173％も膨らんでおり、物価指数を加味しても60％増となっている。
にもかかわらず、アメリカの貿易赤字の拡大が続いていることこそ、最大の驚きだろう。
この新たな謎は、アメリカの衰退の回復不可能性を理解する鍵となる。
根本原因（プロテスタンティズムの崩壊、教育と市民道徳の凋落などの不可逆的な諸現象）を検討すれば、経済的衰退もまた不可逆的であることに大した驚きはないだろう。
いわゆるSTEMワーカー（ science,technology,engineering or mathematics ）と呼ばれる、科学と技術分野での労働者の不足を埋めるために、アメリカは大量の労働者を輸入している。
2000年時点で、この分野の16.5％が海外出身者から構成されていた。
2019年、その比率は23.1％に上昇し、輸入労働者は250万人に達した。
そのうちの28.9％（つまり72万2500人）はインド人で、27万3000人の中国人、10万人のベトナム人、11万9000人のメキシコ人も含まれていた。
こうして輸入された外国人たちは同業のアメリカ人よりも優秀な資格を有している。
アメリカ出身のSTEMワーカーのうちBA（学士号）を有するのは67.3％だったが、移民のほうは86.5％が有していた。
データは他にもある。
ソフトウェア開発者のうち39％が外国人である。
分野によるが、エンジニアは15％か20％、あるいは25％程度だ。
物理学者は30％が外国人である。
カリフォルニアでは、STEMワーカーの39％を外国人が占めている。
1840年から1910年にかけて、ドイツ、スカンジナビア諸国から大量の移民が流入した。
多くは教育を受け、直系家族に特有のダイナミズムを体現した彼らの流入が、他国より遅れたが、急速なアメリカの工業発展につながったのである。
しかしこうした海外人材の受け入れは、WASP（ホワイト・アングロサクソン・プロテスタント）自身の教育的ダイナミズムを土台にしてなされていた。
受け入れ側もまた、高技能労働者、技術者、エンジニアを生み出していたのである（ただし、優れた科学者はわずかだった）。
しかし今日の移民の流入は、WASPだけではないアメリカ白人全体の教育崩壊を埋め合わせるものとなっている。
よく知られているように、アメリカの大学は多くの外国人学生を受け入れている。
表9-1（2001年～2020年に米国で博士号を取得した上位10ヵ国＜省略＞）は2001年から2020年にかけて見られた二つの特徴を示している。
まず、アメリカの大学で博士号を取得する中国人とインド人の数の多さだ。
次に、エンジニアになる外国人の割合の高さである。
これは移民排出国における技術と産業への関心度を示す重要な情報だ。
この表による、イラン出身の66％がエンジニア関連の勉強をしている。
私は学習意欲に関する社会学の観点からイランの博士課程学生に最優秀賞を授与したい。
こうして、ウクライナ戦争が始まって以来、イランがロシアに軍事用ドローンを輸出している理由も分かるわけである。
兵器の生産量よりもエンジニアの数を見る方が真実に近づけるのだ。
繰り返すがモノから人へである。
近代的な軍隊はその技術力にかかっているが、それは工兵部隊に限ったことではない。
特に空軍と海軍の技術部門では、将校の大半がエンジニアである。
アメリカがエンジニアを大規模に養成できなくなっているとすると、次の疑問が湧いてくる、本格的な軍事衝突が起きた時、アメリカ軍の真の実力はどれほどものものなのか、と。
歴史的に見て、空軍（ Air Force ）と海軍（ Navy ）はアメリカ軍の中でも最も実績を残してきた部門で、特に海軍航空隊は太平洋戦争以降、注目されてきた。
つまり、ロースクールやビジネススクールへの「頭脳流出」がアメリカの軍事力の核心部分を脅かしているのである。
敵に対していくら支払い命令や口座凍結などをしたところで戦争には勝てないのだ。
ところで、この一文には既視感を覚える――ロシア銀行の資産凍結、ロシアのオリガルヒの財産の差し押さえ（さらに西洋諸国であまりにも尊重されている財産権を敢えて否定までして一般の在外ロシア人まで対象としている）、ロシア産原油を運ぶ船舶に対する保険の拒否。
アメリカ側が戦争を先導しているのは、弁護士的メンタリティなのである。
だからこそウクライナでは砲弾が不足しているのだ。
（『西洋の敗北 日本と世界に何が起きるのか』エマニュエル・トッド 文藝春秋社 2024年）
ロシアがウクライナへの攻撃にイラン製のドローンを使っているというニュースを見たとき
何故なのか分からなかったけど、この本を読んで納得しました。
今日はエルゴメーターで心電図をとりながら15分ほどリハビリをしていました。
途中で足の疲れや息苦しさを表に載っている数値で伝えていました。
このあとベッドでリハビリをしていました。
夕方、姪が来てくれて父と妹、私と四人で久しぶりに家で食事をしました。
入院中、父が頑張ってくれたこと、
そして、ここまで回復するとは思えなかったことなどを話していました。
