2020年11月6日金曜日

曇り空に…

今朝は曇り空…
時々、ポッカリ青い空が見えたり、帰る頃には青空が広がってきたりしました。
アソビカメラを使っていて、思い出したのは、レンズ付きフィルム。
旅行先でお土産屋さんなどに置いてあった(*´▽`*)
そう言えば佐々木美智子さんは、「写ルンです」で撮影していた!

新宿ゴールデン街のママが写した「顔」と「時代」と 写真家・佐々木美智子さんの流転の人生〟(好書好日 2018.12.19)
再放送が今夜、深夜午前0時からなんですが
SWITCHインタビュー 達人達「河瀨直美×小雪
河瀨直美さんが小雪さんと対談したいと思われたきっかけが

今、最も輝いている女性を表彰するイベント「ブルガリ アウローラアワード2019」での小雪さんのスピーチだったそうです。

大事なものができると女性は、人生の転機がたくさん訪れて
そこで取捨選択しなきゃいけない時があると思います。
でも、やはり、世界中のレベルから見ても女性というのは
まだまだ社会的地位や社会的認知度が
「女性がやるべき」「女性がこうあるべき」という認識が多い中で
自分がやりたいと思うこと
または続けていきたいと思うこと
社会のなかでも一人の人間としても
どうありたいかって思うことが、思い続けることが、
自分の未来を作っていくのだなと日々感じています。


河瀨直美さんが映画『朝が来る』を撮ろうとした思いを知ることができました。
出産のため移動中の妊婦、投票所に立ち寄り投票 米フロリダ州」(CNN 11月4日)
選挙権は、民主主義国家の一番大事な国民の権利です。

暴動を扇動するような発言を繰り返している方がいます。
(選挙結果が不利だと焦っておられるのだろうな…)
選挙の開票が無事に終わることを願っています。

追記)
Greta ThunbergさんのTwitterに

So ridiculous.
 Donald must work on his Anger Management problem, then go to a good old fashioned movie with a friend! 
Chill Donald, Chill!

11月6日
 財閥解体が発表された。 1945(昭和20)年

 連合国軍最高司令官マッカーサーは、日本の経済を支配していた財閥を解散させ、経済の民主化を進めるように、この日、財閥の解体命令を発表した。
財閥が戦争をすすめる上で支えになっていたと判断したのである。
 日本側は財閥の解体を避けようと数回にわたって必死に連合軍司令部と交渉をくりかえしたが拒否された。
しかたなく、三井・三菱・住友・安田の四大財閥は、前月中に自主的に解体を発表していた。
この結果、財閥解体を実施する機関が設けられ、四大財閥をはじめ83社が解体の指令をうけ、財閥一族の持っていた株が売りに出された。
(『カレンダー日本史 岩波ジュニア新書11』永原慶二編著 1979年)
巨大財閥最後の日」(NHKアーカイブス 1946年)

日本は、民主主義をアメリカから学びました。
押しつけられたと仰る方もいますが、
そんな方に限ってアメリカのいいなりになっているのは何故なんでしょう!
日本の歴史26 よみがえる日本』より「産業民主化の進展」を転記しますφ(..)
占領下の民主化過程
 産業民主化の進展


 民主化の波浪は、すでにみてきように労働界に大きな高まりをみせてきたが、他方、企業を中心とする産業界においては、財閥解体と幹部追放その他、非軍国主義化の対象療法に力が注がれていた関係もあり、労働界のそれにおくれていた。
(『日本の歴史26 よみがえる日本』蝋山政道 中公文庫 2006年)
 いわゆる四大財閥、すなわち三井・三菱・住友・安田の本社は、昭和20年11月4日、つぎのような自発的解体計画を相互に調整して総司令部に提出し、その承認を求めた。
 (1)各本社を解体すること
 (2)各本社の保有する証券とその他の資産を政府の指定する機関に引き渡すこと
 (3)三井・三菱・住友・安田各家の家族は関係会社から退職すること
 (4)各本社を代表し、他支配会社・子会社に派遣された重役をそれぞれの会社から退職させること
 この共同声明は未発表に終わったが、事実上これを取り入れた政府の解体案が11月6日、総司令部の承認をえた。
 財閥解体につづく産業民主化も22年7月、独禁法が実施され、同年12月、多くの論議を惹起した過度経済力集中排除法が国会を通過した。
同法の目的は経済力の過度集中を排除し、国民経済を合理的に再編することによって、民主的な経済再建の基礎をつくるにあった。
そして特殊会社整理委員会が中心となって解体財閥その他の整理に当たった。
 第1次の指定を受けたもの257社、第2次68社、合計325社であったが、その大半は指定を解除され、残りのものも子会社との関係を絶ったり、独占形態をなくすことによって再建整備された。
かくて対日占領における経済復興への転換気運を反映して、産業界もその民主化の進展を早め、企業の経営管理力の増強がはかられた。
これは同時に、物価と賃金との悪循環に悩み、労働界の攻勢に弱っていた資本陣営の立直り意味するものであった。
 しかし産業界は、非軍事化のための集中排除や経営指導者の追放事情などによって、企業そのものの再建問題に当面していたため、企業の産業的統一ははなはだしくおくれていた。
昭和21年、終戦直後に成立した経済団体連合会は、経済団体の中核として経済政策の樹立、経済行政の整備、経済法規の改善などを政府・国会などに提議・協力するために設けられた。
これは戦後日本財界の総本山と目されていたが、前記の占領政策のためもあって、有力な指導者に欠けていた。
やがて経済同友会という中堅経済人の組織も生まれ、日本経済の民主化促進に一役を買うようになった。
その創立に参画した郷司浩平(ごうしこうへい)の提唱によって、21年12月「経済復興会議」に参加した。
同会議は産別会議や総同盟のごとき労働組合側から提唱されたもので、いわば全国的な労使協議組織であった。
が、しかしこれはやがて経済同友会の主張によって自発的に解散してしまった。
 つまり当時の資本家経営者側の陣容は、いまだ産業別に結成された労働組合側に立ち向かってゆけるほど固められていなかった。
また当時の客観情勢からみても、労資休戦とか労使協議とか、話合いの条件は具わっていなかった。
 そこでまず労働組合と対抗しうる経営者団体の結成が必要となり、22年5月、関東経営者協会を中核として日本経営者団体連合会が結成され、翌23年4月、改組されて日本経営者団体連盟(日経連)となった。
 経済の民主化と労資の対等化の条件を具えるためには、労働組合の産別化と併行して、産業界も地域別または業種別に産別組織化する必要がある。
こうした経済の民主化過程において、一時的にせよ労働界が産業界をリードし、産業界がこれに対抗すべく自己改編していったことは、戦後における混乱の民主化過程における特筆すべき一齣であった。
(『日本の歴史26 よみがえる日本』蝋山政道 中公文庫 2006年)
今朝の父の一枚です(^^)v
私もモズを別の場所で写したのですが、ピンボケでゴミ箱ゆき(T_T)
父の方がよく写っている(^^ゞ
以前に比べてコンデジでも600㎜相当の望遠が可能になっています。
このブログのレベルだと重たいデジイチをぶら下げて歩くよりも
コンデジで撮影したほうがいいなとさせ思います!